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10年サイクルの暴落で金融危機到来か?金融危機の歴史の解説とまとめ

金融危機の歴史とまとめ

金融危機と言うのは数年に一度大きい小さいに関わらず必ずと言って良い程起きてしましまいます。

金融に関わっていない方でも知っている金融危機のニュースと言えば「2008年のリーマンショック」が出てくると思います、世界的な金融危機でアメリカだけに関わらず日本やユーロ圏など世界的に株価の暴落などで歴史的にな金融危機と言っても良いでしょう。

ブラックマンデーが1987年、アジア通貨危機が1997年を考えると10年程度のサイクルで大きな金融危機があり、リーマンショックから10年の2018年、そろそろ大きな金融危機が来てもおかしくないサイクルと思っても良いと思います。

今年 2018年2月には大きな暴落は来ましたが10年サイクルの暴落だったのか?などははっきりしませんが、アメリカの株価が高値などを考えればまだまだ暴落する可能性はあると思います。

世界的な金融危機の歴史を見たら10年サイクル?リーマンショックから10年で世界的な金融危機に注意

2008年のリーマンショック以降に株やFXの取引きをしている方は様々な金融危機、○○ショックという相場を動かす材料と戦ってきたと思います。

一年に数回は株や為替相場を大きく動かす金融ニュースは必ずあります、ここ最近の為替の金融のニュースで言えば「スイスショック」などもまだ記憶に新しい多くの退場者や借金を背負うことになったトレーダーもいた経済ニュースと言えます。

しかし世界的に大きな金融危機のニュースなのか?と言われればけして世界的なニュースとまでは言えないでしょう。

金融危機の歴史に底るニュースとなると「金融の関係ない一般的な会社や会社員」にまで大きく影響がでるニュースです。

世界的な不況になったたとまでは2008年のリーマンショック以降はないと思います。

サイクル的にそろそろ大きな金融危機」がきても良い状況なのでは?と思ったりもしてます。

アジア通貨危機が1997年リーマンショックが2008年とだいたい10年サイクルで大きな金融危機があると考えれば株価が高い今の現状を考えるとリスクに備える時期と言っても良いかもしれません。

世界的な金融危機の歴史とサイクル

世界的な金融危機とされている歴史についてまとめてみました。

  1. 1929年 世界大恐慌
  2. 1971年 ニクソンショック
  3. 1987年 ブラックマンデー
  4. 1997年 アジア通貨危機
  5. 2008年 リーマンショック

金融危機と言って良いかわかりませんが1973年(第1次)と1979年(第2次)のオイルショックなどほかにも多くありますが世界的な大きな金融危機をまとめると上記の危機は必ずでてくることになります。

世界的な金融危機は歴史をみてもアメリカ発祥のショックがほとんどですね、そして気になるのは1987年のブラックマンデーからほぼ10年サイクルで世界的な金融危機がおきているということ。

アメリカのダウなどは2018年市場最高値を更新など調子よい動きをなっていてどこまで上昇するのか?これはもちろん誰にもわかりません。

しかし上昇や大きな下落を繰り返しながら今まで上昇しているわけで、ここまで上昇していればそろそろ調整とも考えられる「大きな経済ニュースの材料」がでてきても良い時期ではないでしょうか?

アメリカのダウや日経平均はここ10年で見ても「高値」となっていることを考えれば「売りで儲けるヘッジファンド」が大きな利益を狙っている時期と考えて暴落に備える時期に入っていると考えても良いでしょう。

あのリーマンショックの時でも大きく利益をあげたヘッジファンドやアジア通貨危機などもアメリカのヘッジファンドが主とした空売りで起きた危機とも言えます。

私たち個人投資家はヘッジファンドの大きな仕掛けや世界の金融危機に呑み込まれず生き残っていくようにしっかりリスクを限定していくしかありません。

ブラックマンデーから10年程度のサイクルで世界的の金融危機が起きていることを考えれば注意をしていても私は良いと思います。

世界恐慌とはどんな金融危機だった?

世界中の経済が悪い状態になった1929年の世界恐慌、アメリカの経済悪化で原因でおこった金融危機。

1929年10月24日ウォール街の取引所で一斉に株価が暴落、この日は後にBlack Thursday(暗黒の木曜日)と呼ばれるようになりました。

1920年代に入りアメリカの景気は良く住宅や工事、自動車などの需要が多くなり多く生産されました、景気が好調なため資本や設備への過剰な投機や株式投資ブームとなりました。

靴磨きの少年の話しをしっている方は多くいると思いますが、この時期にできた神話となります、だれもが投資をして普段投資と関係なかった国民まで投資をするぐらいの過熱です。

最近のビットコインや仮想通貨と少し似たところもあると思います。

1914年からの第1次世界大戦からヨーロッパの景気も回復してきたこともあり、製品や農産物などの輸出も減り過剰生産で余ることとなり農家の収入なども激減。

1929年10月24日Black Thursday(暗黒の木曜日)の暴落では1289万4650株が売りに出て400名以上の警備隊も出動したとのこと。

歴史的な株の暴落で損失を埋めるために投資家は損失の穴埋めなどのために資金を引き上げ。

そして経済パニックで国民も不安などで銀行から貯金を引き出したりで銀行が倒産となり、銀行から融資をうけている企業やその下請けなども連鎖倒産と失業者が増えていきました。

1929年10月24日(Black Thursday暗黒の木曜日)の3年後の1932年~1933年の失業率が24%の最高水準となりました。

  • 1920年の好景気で株式投資が流行し過熱
  • 過剰生産で物があまりはじめていた
  • 投機で上昇していた株価と実体に乖離に気づきはじめた投資家が投げ売りをはじめる
  • 1929年10月24日(Black Thursday暗黒の木曜日)暴落からパニック
  • 投資家の資金引き上げや貯金引き出しなど様々な理由で銀行や企業が連鎖倒産

要約していますが過熱していた投資のバブルがはじけたということでしょう、はじけないバブルはないと今までの歴史をみてもわかります。

過熱しすぎた相場や市場は必ず終わりがきます、ただバブルから投資をはじめる人がバブルと気づくことは難しいことでもあります。

2017年の仮想通貨の過熱は投資経験がある方なら「この過熱はバブルだなあ」とある程度感じることができたと思います。

ニクソンショックとはどんな金融危機?

ニクソンショックとは1971年8月15日(日曜日)夜(日本時間8月16日(月曜日)午前)、1971年に第37代アメリカ合衆国大統領のリチャード・ニクソンが発表した経済政策のこととなります。

この発表はどのような内容だったのか?注目された主な内容は以下3点

  • 金とドルの交換を一時停止
  • 10%の輸入課徴金の導入
  • 価格政策(90日間の賃金・物価凍結)

この3つの中でもときにインパクトがあり衝撃的なのが「金とドルの交換停止」の政策となります。

当時アメリカでは35ドルで金1オンスと交換できるようになっていました、この交換できることを前ぶりもなくリチャード・ニクソン大統領は「ドルと金を交換するのをやめます!」とテレビで発表され国民や世界的に衝撃が走ったニュースです。

このことから「ニクソンショック」と後に言われるようになり、その後の金融危機の名前で「〇〇ショック」がつく由来にもなっているようです。

何故急にドルと金の交換を中止する経済政策を打ち出したのか?

アメリカは何故急に経済政策をうちだしたのかと言うと「アメリカの経済を回復されるため」となります。

1971年8月15日にリチャード・ニクソン大統領がテレビで発表する以前はブレトン・ウッズ体制という制度がありました。

アメリカ合衆国のニューハンプシャー州ブレトン・ウッズで開かれた連合国通貨金融会議(45ヵ国参加)で締結され、1945年に発効した国際金融機構についての協定である。「アメリカ合衆国ドルを基軸とした固定為替相場制」であり、1オンス35USドルと金兌換によってアメリカのドルと各国の通貨の交換比率(為替相場)を一定に保つことによって自由貿易を発展させ、世界経済を安定させる仕組みであった

引用・Wikipedia ブレトンウッズ協定

第2次世界大戦中で混乱した世界経済、物価や為替相場が不安定だったため安定させるためのブレトン・ウッズ体制の構築されました。

ブレトン・ウッズ体制が構築されるにあたり安定させれるために考えられたのが昔から資産として安定している「」が選ばれ、安定している金と当時から通貨としても需要があり経済力もある「ドル」を組み合わせ「安定した通貨体制を構築」しました。

この体制ができたてからはアメリカの中央銀行に35ドルをもって行けば「金1オンスと交換」してくれるということになります。

そして国の為替レートも「固定のレートで繋ぐことにより安定した為替レートや経済」にするといった体制で、この体制は1945年~1971年まで続きました。

ドル円が昔360円だったことをしっている方も多くいると思います、このブレトン・ウッズ体制の時に固定されていたレートが360円となります。

ベトナム戦争や財政赤字拡大で金とドルの交換を停止

アメリカはベトナム戦争での軍事強化などで大きな財政赤字をかかえていました、ドルが海外へ多く流出したりアメリカ経済はみるみる悪くなっていく一方。

そして「金とドルの交換に応じれない状況」も迫っていました、理由は「財政赤字が膨らみ通貨を発行しすぎた」ことが要因です。

35ドルのをもって行けば金1オンスと交換できます、アメリカは紙幣を発行しているので金もその分補充していかなければなりません。

紙幣は簡単に作れても「」は簡単に多く調達できるものでもなく紙幣ばかり増え「いざ金に交換しようと思ったら断られた」となるとそれはそれで世界中パニックとなります。

アメリカはそのような状況をかえる為に「金とドルの交換を停止」し為替相場を固定制から変動制へとなりました。

なんの前触れもなく「金とドルの交換やめました」とか大統領がテレビで急に言ったら確かに世界に衝撃が走るのも理解できますよね。

このニクソン・ショック以降ドル円は360円から急激に円高へと向かうことになります。

世界的金融危機ではないのでおまけとして「プラザ合意」が1985年におこなわれました、有名なので聞いた事がある方は多いと思います。

  • 貿易赤字(経常赤字)と財政赤字の双子の赤字なんだよ、日本と西ドイツが悪い!(アメリカ様)
  • 日本との為替レートを適切にしようね(円高にしてね)
  • 先進5ヶ国 アメリカ、西ドイツ、フランス、イギリス、日本で協調介入でドル売り
  • 1987年の1ドル120円台に

このプラザ合意がきっかけで日本のバブルは起きたと言われています、プラザ合意で円高不況となり日銀が金融緩和を打ち出し低金利へ。

金利の引き下げで住宅ローンなどが人気となり住宅が売れたり株があがったりしました。

世界的金融危機「ブラックマンデー」とは?

ブラックマンデー(暗黒の月曜日 Black Monday)とは、1987年10月19日(月曜日)にニューヨーク証券取引所を発端に世界各国で史上最大規模の世界的株価大暴落。

このブラックマンデーで日本の日経平均株価は3,836円安(14.90%)となり歴史的な暴落をこなしています。

しかし今見て驚くのは3,836円安となった日経平均価格が21,910円と今の価格とあまりかわらない価格というところと翌日には2037.32円高(9.30%)と言う当時の過去最高の上げ幅を記録したこと。

このブラックマンデーはなぜ起きたのか?「これでブラックマンデーは起きた!」というよりかはいくつかの要素が重なり起きたと言われていて原因と言われていることはいくつかあります。

      • 自動プログラム
      • 値幅制限がない(ストップ高、ストップ安)
      • ルーブル合意の破綻
      • 貿易赤字(経常赤字)と財政赤字の双子の赤字

ブラックマンデーはさまざま理由で起きた暴落と言われていますが、実際は何が原因とはわかっておらずさまざまな推測がされています。

今で言う自動売買のプログラムが下落の後押しをした、ストップ高やストップ安の値幅制限がないなどのいろいろな憶測があります。

またファンダメンタルズではルーブル合意がうまくいってないことやアメリカの貿易赤字(経常赤字)と財政赤字の双子の赤字が膨らんでいたことなでも要因と言われています。

 

MEMO

・ルーブル合意とは?

プラザ合意で140円台にドル安に誘導できたけど「これ以上のドル安よくないよね」ということでG7(アメリカ、カナダ、日本、英国。フランス。ドイツ。イタリア)で合意されました。

 

まあ、なんというか日本が良いように振り回されている感じもしないことはないですが、世界経済での判断で行き過ぎたドル安はよくない、ということが認識されました。

しかしプラザ合意の成功とは裏腹にルーブル合意ではドル安を上手に止められなかったと言われていて失敗との意見も多くありブラックマンデーの原因とも言われています。

上手く行かなかった原因としてはアメリカが貿易赤字(経常赤字)と財政赤字の双子の赤字の縮小ができなかったことが原因でもあります。

1997年アジア通貨 危機とはどんな金融危機だったのか?

アジア通貨危機は1997年にタイからはじまり韓国やインドネシアやマレーシアといったアジアの通貨危機となります。

アジア通貨危機は、1997年にタイが固定相場制(ドルペッグ制)をやめ、そこからインドネシアやマレーシア、韓国などのアジアへ危機が拡大し、通貨暴落が発生しました。

  • ヘッジファンドの売りにタイが対抗
  • タイが戦いに負けて固定相場をやめ
  • インドネシアも空売りに負け変動相場へ移行
  • 通貨下落でアジア全体の経済へ影響

このアジア通貨危機ではヘッジファンドとの闘いに負けて固定相場制から変動相場制になったのですが、なぜそんな戦いになったのか?固定相場制なのにヘッジファンドはなぜ仕掛けることができるのか?

固定相場制(ドルペッグ制)は政府や中央銀行などが「為替介入」でレートを維持している

例えば固定相場制で「1ドル100円」と決められたとします。(解りやすく円で例えさせていただきます)

固定相場制をとっていてもお互いの約束で為替が「変動しない」のではなく「1ドル100円になるように介入」を政府や中央銀行などがします。※金利の調節で米国の金利と連動させ動きを抑える方法もあります。

ここで「1ドル100円の価値って本当にあるのか?」と円の価値が疑われたりで、ヘッジファンドが「空売りを仕掛ける

円が大量に売られ下落しても1ドル100円を維持するために日銀が買い支えます。

しかし買い支えするにしても外貨準備(為替介入などのための資金)が尽きてしまえば買い支えができなくなり相場は崩れていくことなり、このようなヘッジファンドとの闘いでタイやインドネシアは負け固定相場制から変動相場制へと変わりました。

簡単にまとめましたがヘッジファンドの売りの仕掛けによるアジア通貨危機、売りの仕掛けで有名なのはジョージ・ソロスやヘッジファンドがおこなった1992年「ポンド危機」なども有名です。

2008年 リーマンショック危機とは?

2008年のリーマンショック危機は今投資をしている方の中でも経験している方は多くいると思います。

私はリーマンショックで為替が大きく下落している最中にFXの世界へ入らせていただき、そこから今ままでトレーダーとして頑張っています。

リーマンショックとはそもそも「サブプライムローンが破綻」したことから始まっています。

 

MEMO

サブプライムローンとは

      • 所得が低い人でもローンが組める高金利住宅ローンの商品
      • 貸した銀行には貸したローンの債権(貸したお金を返してもらえる権利)がある
      • 低所得者でも借りれる高金利ローンのためリスクがあり、お金貸した銀行などはリスクヘッジのため債権を証券会社(リーマンブラザーズ)などへ売る
      • 債権を購入した証券会社や銀行へお金を払う→銀行はそのお金でまだサブプライムローンでお金を貸すの繰り返しがおこなわれていました。

簡単に要約していますが、要は低所得の方でも借りやすい住宅ローンの商品で、貸した銀行などは低所得者への高金利ローンということで返済が滞るリスクなどをヘッジするためにローンの債権(お金を返してもらえる権利)を証券会社などへ販売をします。

証券会社もなぜ高金利ローンのリスクがある債権を買うのか?というところは「高金利のためリターンがある」ということです。

もちろん低所得者向けで返済が滞るリスクもあり「ハイリスク・ハイリターン」の債権と言っても良いでしょう。

債権を購入した証券会社は債権を証券にしたことが問題点

サブプライムローンの債権を購入した証券会社などもリスクヘッジを行うように購入したサブプライムの債権を証券として販売をします。

ただサブプライムの債権だけでは「ローンを組んだ人が返済しなければ紙屑になりますよね?」

ここで証券会社(リーマンブラザーズ)はリスク分散をさせる証券をつくります。

  • サブプライムの債権とほかの債権や社債を色々混ぜて1つのパッケージとして販売
  • イメージとしては色々商品が入ってる「福袋」を買うようなイメージです
  • 色々な債権や社債など混ぜることにより「サブプライムの債権がだめでもほかでリスクヘッジができる
  • サブプラムや社債などいろいろ混ぜたパッケージを世界中の投資家や金融機関に販売

このサブプライムを含めたパッケージの商品ですが、世界中の投資家や投資機関などが購入することにより問題が発覚したときに世界的金融危機となります。

しかし何故世界的にこの証券が販売され売れていたのか?投資機関や金融機関も投資をするプロであるためある程度のリスクをとったとしても安全性の高い商品に投資を選び投資をします。

格付け会社の「最上級の格付け」と「損失カバー」の保険が世界中に広がった理由の1つ。

投資機関や銀行がパッケージのリスクが低いと判断した理由の1つに「格付け会社」の格付けが良かったことも理由の1つとなります。

 

MEMO

格付け会社とは

  • 業界分析や財務分析などさまざま分析で評価をする会社で、信用格付けは公表され株や金融商品などを購入する際の評価として大きな影響力があります。

 

サブプライムローンは信用格付けで「最上級のトリプルA」となっていて、投資機関や金融機関はリスクが低い商品と勘違いしてしまいます。

問題発覚後は格付けは「ジャンク各」となり、当時は格付け会社のありかたや信頼性が失われました。

そしてサブプライムが販売されてる時は最上級の格付けと、万が一紙屑になった時のための「保険」というものがありました。

AIGという会社へ一定の保険料を支払う代わりに「元本を保証」するという保険のようなサービスとなり、CDF(クレジット・デフォルト・スワップ)というサービスです。

この元本保証のサービスがサブプライム問題で損をした金融機関がAIGへ保険請求をしに駆け付けるのは当たりまえなのですが、AIGがCDFで支払いを保証していた額が「自己資本の5倍以上」という金額にたしていました。

世界中に販売されていいて、サブプラム問題で一気に金融機関の請求がきたことにより「支払い能力をこえた支払い請求がきた」ということになります。

住宅ローンバブルが弾け住宅ローンが焦げ付きが多くなり、まともにローンを返済している方も多くいる中「紙屑になったサブプラムの債権」が色々散りばめられ「どこのパッケージに入っているかわからない

みんな損をしていると感じ、その証券はもちろんほかに販売すること(買い手がいない)もできないという信用不安などもふくめパニックは大きくなっていきました。

金融危機の歴史まとめ

まだほかにも金融危機はありますが世界的な影響をあたえたり投資や経済関係に詳しくないかたでもしっている大きな大きな金融危機をまとめました。

2008年のリーマンショックから約10年後、2018年2月アメリカダウや日経平均などが謎の大暴落をしましたが10年年サイクルできている暴落だったのか?

それともこれから起こる世界的な金融危機の前触れなのかはわかりません、しかし私は個人的には「もっと大きい暴落」が起きる金融危機は近い間にくるのではないか?と思ったりもしています。

ブラックマンデーからだいたい10年程度でおきている世界的金融危機、2018年の暴落は大きなニュースにはなりましたが歴史に名を残すような危機でもないように思います。

そしてダウや日経平均が高い価格に今はいることなどから下落で十分利益をあげることもできます、アメリカのヘッジファンドなどの投資銀行は歴史を見ても「売りで大きな利益をあげているニュース」を見ます。

なにかきっかけがあれば売り浴びせで大きな利益をあげる値幅は十分あります。

お金大好きで売りで大儲けするアメリカの金融機関が狙っていてもおかしくないと考えれば○○ショックという世界的なニュースになる金融危機はくるのではないかとも。

私は今は長期で保有しているポジションなどがないため金融危機がきても大きな損失を抱えることはなく、むしろボラティリティーがで相場が面白くなるので歓迎ではありますが、今年や来年ぐらいは念のため長期投資家は注意していたほうが良いかもしれません。

もし世界的な金融危機が次来たときは長期保有の株を買ってみたいなと考えていて、大きなショックが起こり暴落が続いた時にこそ長期で保有できるポジションを持つチャンスなので、現在は株の取引きはしていませんが挑戦したいと思います。

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